IT業界について調べたことがありますか?本を読んでも、ネットで調べても、いまひとつよくわからない人が多いはず。そんなあなたのために、サルでもわかるくらいIT業界をわかりやすく解説しました。

IT業界の成長を支えたものとは?

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下記グラフの縦の棒グラフが、IT業界の売上高(兆円)の推移を示しています。

出典元:一般社団法人 情報サービス産業協会

過去の推移を見ると、途中下落している年もありますが、基本的にはずっと右肩上がりで推移してきいたことがわかります。

 

近年では、2010年に減少に転じましたが、翌年から再び増加に転じています。

 

IT業界は、景気の動向にとても左右される傾向があります。

 

景気が悪く、会社の業績が悪いあいだは、現行社内システムのまま我慢します。

 

新しいシステム導入による大きな効率向上は図れなくとも、どうにか乗り越えようとします。

 

①景気がよくなる ⇒ ②会社の業績が良くなる ⇒ ③利益を社内投資に回す

 

という構図になったところでIT投資を行い、業務効率化を図り、さらなる利益拡大を目指す、という動きを取ります。

 

しかし、企業は景気が良くなったと同時にIT投資を行うわけではなく、数年が経過したのちITの導入を行う、という遅効性があることがこの業界の特徴です。

 

※景気が良くなってもIT投資はいったん後回し、ITへの投資は利益の余裕が大きくなってからというのが、一般的な流れです。

 

IT投資は、会社からすると必要な投資ではありますが、まだまだ贅沢な投資、という側面が色濃く残っているようです。

 

近年では、リーマンショックや東日本大震災、景気の低迷などの影響により、長らくIT投資を先送りしていた企業が、再度、IT投資を再開する時期になってきました。

 

IT業界の業績も増加傾向にあり、近年では好調な業績を記録しています。

 

さて、この成長を支えたものとは、いったい何なのか?

 

それはずばり、業務システムです。

 

業務システムとは、工場の生産情報をお客さんに届けるとか、お客さんからもらった注文を営業部署に届けるとか、紙ベースでやっていた受注の業務をペーパーレス化して業務を簡略化するシステムなどのことを言います。

 

これまで、人の手によって行なっていた面倒な業務をサポートして便利にする、効率的に短時間で、業務をこなせるようにするソフトウェアを業務システムと言います。

 

日本のIT業界は、この業務システムの需要が 拡大によって、大きく発展して来ました。

 

また、この発展の背景にあるのは、コンピュータが低価格となり、高性能化小型化が進んだことがあります。

 

以前は大企業しか導入出来なかった情報システムが、中小企業にも導入できるようになり、一気にIT市場が拡大しました。

 

現在では、コンピュータの技術の進歩は一定レベルとなり、技術革新はある程度、落ち着いて来ました。

 

というよりは、私たちがコンピュータを使うにあたっての必要な技術は取り揃った、と言った方が正しいでしょう。

 

そこで、IT事業者が次なるビジネスとして、考えているのがソフトウェアのサービス化や組み込み開発などの、市場開拓です。

※今後のビジネスについては別途ご説明します。

 

一点、勘違いしないで頂きたいのは、企業は単に楽をしたいためだけに、業務システムを導入するのではありません。

 

お客さんとの関係構築のために顧客訪問回数を増やしたり、顧客との交渉時間を増やしたりすることが目的であり、人間にしかできないような、創造性のある仕事の時間を増やすために導入するのです。

 

コンピュータができる作業は、コンピュータに任せてしまう。

 

それによって、別のもっと大事なことに注力し会社の業績を拡大させることが目的なのです。

 

ですから、コンピュータでこなせるような作業をやっている職種は、今後どんどん需要が減ってくる、という実態もあります。

 

裏ネタ

システム導入は、最初からすんなり上手くいくものではありません。

こんな時、よくあるのが社内のユーザーから、社内の情報システム部へのクレームの嵐。

まさにスーパークレーマー 😎 。。

ある意味、社外よりもタチが悪いのが社内ユーザーと言われています。

うつ病となり、会社に来なくなった情報システム担当者を、私は何人も知っています。

私の会社の情報システム部には、ものすごくクレームを言ってくる社員のブラックリストが存在しています。

このようなリストは社内のどこで使われるかわかりません。

こんなリストに自分の名前が載ってしまったら、いざ本当に情報システム部に助け求めたい時に、誰にも助けられなくなってしまいます。

このようなブラックリストに載る人は、いずれ社内でも居場所がなくなっています。。

 

社内の業務システムに限りませんが、同じ会社だからと言って、他部署を責めて言いたいことを言うのではなく、問題の共有意識を持って、真摯に対処することが会社人として大切です。

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